自動車を廃車にするか修理に出すか？廃車のプロが判断基準を説明します！

廃車か修理か悩む4つのパターン

まずはご自身の状況が以下の4つのどのパターンに当てはまるかお考えください。

• 1. 車検代が高額
• 2. 事故を起こしてしまい修理費用が高額または完全修復が不可能
• 3. 車の年式が10年以上経過した
• 4. 走行距離が10万kmを超えた

それぞれのパターンにわけて、最適な対処方法をご説明します！

車検代が高額な場合

年数や走行距離が増えてくれば、故障のリスク回避の予防的整備や車体の現状維持の為に必要な整備費用が増えてきます。
特に車検の場合は予防的整備（いわゆるお勧め整備）の割合が多くなるため車検代が高額になってきます。
ランニングコストを計算してみて、修理して長く乗るよりも廃車した方が良いという結果になるかもしれません。

事故を起こしてしまい修理費用が高額または完全修復が不可能な場合

任意保険に加入されている方が大多数でしょうからこの場合は過失割合によっても判断が変わってきます。
自分が被害者か加害者かでも変わってきます。
分かりやすく被害者側と加害者側でご説明します。

被害者の場合

ポイントは完全修復が可能か？と時価額を超えていないか？です。

完全修復が可能か？

相手側の保険会社からの賠償金で完全修復可能であれば問題ないでしょうが、万が一、車側に事故の後遺症が残る可能性があるのであれば廃車のきっかけになってしまう場合があります。
例えばエアバックが作動したり、フレームの修正が必要なほどの重度の場合、完全修復にならないこともあります。
見た目が綺麗に直っていても数ミリの歪みでドアの隙間やバックドアから雨や結露が入り込んだり、風切り音がひどくなったり、ハンドルやブレーキに違和感があるなどの後遺症が残ってしまう場合があります。
後遺症の可能性があるのであれば廃車を選択するという人も多いのではないでしょうか。

時価額を超えていないか？

本人の意思に関係なく車の「価値」で強制的に廃車になる場合があります。
仮に時価額（車の元々の価値）が50万円に対し、修理代見積が100万円だった場合、保険会社は時価額の賠償金しか保証してくれません。残りの50万円は手出しが必要になります。
その際半ば強制的に廃車を選択しなければいけない場合があります。

加害者の場合

車両保険は付帯しているか？

車両保険に加入していない場合、加害者側の車の修理は自己負担ですから修理費用が高額になる場合は廃車を選択するきっかけになります。

車の年式が10年以上経過した場合

年数が増えてくれば、故障のリスク回避の予防的整備や車体の現状維持の為に必要な整備費用が増え、車検代が高額になってきます。
「車検代が高額な場合」同様、ランニングコストを計算してみて、修理か廃車かを判断できると思います。

走行距離が10万kmを超えた場合

走行距離が増えてくれば、故障のリスク回避の予防的整備や車体の現状維持の為に必要な整備費用が増え、車検代が高額になってきます。
「車検代が高額な場合」同様、ランニングコストを計算してみて、修理か廃車かを判断できると思います。

まとめ

なかなかご本人では判断がつかないという場合、専門家に相談してみると早く解決します。
日本廃車センターは廃車のプロです！ぜひお気軽にご相談ください！

この記事の監修者

• 

• 日本廃車センター 代表

  羽田 敬一

  誠実さでは誰にも負けません。親身になってお話しを聞くことをモットーに お客様が笑顔になって頂けるよう、頑張っています。
  
  お客様の廃車・事故車に関する不安、お悩みを解消する情報提供も行っております。 日本廃車センターでは、ささいな疑問でもお答えいたしますので、ぜひ当店にご来店ください。
  
  【経歴】
  2020年　日本廃車センター代表就任
  廃車業界14年、合計5000台以上の廃車買取業務に携わっております。